2021.03.03
自粛生活の中、オンラインで「繋がり」を求める動きが加速
昨年は新型コロナウイルスのパンデミックに世界中が戸惑い大きな影響を受け、生活が大きく変化した一年でした。
2020年3月、日本では初の「緊急事態宣言」が発令され、外出自粛生活が推奨されるなかでオンライン上での動きが活発になりました。動画サイトやSNSの活用が促進され、おうち時間を充実させるための買い物が増えた影響で、ECサイト利用率が上昇するといった動きもありました。
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出典：三井住友カード 2020年9月24日 「今後もオンラインサービスを利用したいという人は8割以上！多種にわたるキャッシュレス決済の選ぶ理由も徹底調査！」
（図1：2020年のオンラインショッピングの利用状況）
出典：インプレス総合研究所 2020年7月14日「有料の動画配信サービス利用率は21.5％、COVID-19の影響でネット動画利用が大幅増 ～動画配信に関する調査結果2020～」
（図2：動画配信サービス利用者の利用状況調査）
2020年、「ユーザー行動」「獲得型ビジネス」に寄り添ったGoogle
Google からは、外出自粛の流れや購買行動が促進される中で「ユーザー行動」や「獲得型ビジネスに寄り添う」広告メニューのアップデートやトピックスがありました。
コロナ禍のビジネスをサポートするコンテンツ・機能
まず、緊急事態宣言を背景に多くの飲食店が営業時間やサービス内容の変更をおこなうことに合わせ、Google マップに店舗検索フィルターを加えました。これにより来店者に対して業務時間やメニュー情報、デリバリー対応などの情報を届けやすくなりました。
（図3：Google マップの追加フィルター）
広告機能アップデート
一方、広告メニューでも、コロナ禍で変化したユーザー行動を捉えビジネス拡大に貢献するアップデートが複数ありました。本記事では「コロナ禍に活用できるターゲティングメニュー」を取り上げ、他のアップデートについては資料内にてご紹介します。
コロナ禍で活用できるターゲティング
1点目、ブランドコントロールにおける広告配信の除外設定が以下のカテゴリにて可能になりました。
（図4：ブランドコントールにおいて除外可能なコンテンツターゲティング一覧）
ブランド毀損をする恐れのあるカテゴリを除外し、広告配信を行うことができます。
また、巣ごもり消費喚起に適切なターゲティングとして以下のカテゴリが追加されました。ゲームや在宅勤務、フィットネスを中心としたカテゴリが中心に追加されており、業種や目的に合わせて活用が可能です。
（図5：消費喚起向けターゲティング）
2021年注目プロダクト
2020年、Googleはコロナ禍で変化したユーザー行動にフォーカスしてプロダクト・サービスのアップデートをした傾向が見られました。ここからは2021年の注目プロダクトについてご紹介します。
YouTubeの獲得特化型メニュー「ビデオアクションキャンペーン」
Google の今年の注目プロダクトのひとつが、コンバージョン獲得に特化したYouTubeの広告メニュー「ビデオアクションキャンペーン」です。
ビデオアクションキャンペーンはYouTubeのホームフィードへ広告配信が可能なメニューで、配信面が増えることにより機械学習の機会が増えより多くのコンバージョン獲得が期待できます。
（図6：ビデオアクションキャンペーン）
獲得目的の広告を配信したい、または現在YouTube Trueview For Action を実施している企業は、ぜひビデオアクションキャンペーンの活用を検討してはいかがでしょうか。
まとめ
本記事では、Googleの注力プロダクトのほんの一部をご紹介しました。
Googleは昨年、新型コロナウイルスによって大きく変化した私たちの生活に合わせ、企業のDX化を後押しするプロダクトやサービス、消費者のメディア利用を便利にする機能アップデートをおこないました。
また2021年は、コンバージョン獲得に寄与する広告メニューが注力エリアのひとつになる傾向が見えています。
ご紹介したトピックスの詳細に加え、記事には掲載しきれなかった内容に関しては以下の資料にまとめています。ぜひダウンロードしてご確認ください。
